歌田明弘の『地球村の事件簿』

デジタル・ジャーナリズムのビジネスについてわかったこと

オンライン・ニュースメディアの現状を冷静に見つめ、
ネット広告や有料化についてマトを突いた提言をしている
米コロンビア大学のレポートが出ている。

●新聞社の適正な記者の数

携帯ネット長時間利用者は私生活中心主義者？

調査をもとに、携帯ネット長時間利用者は非政治的など、
ケータイとパソコンでのネット利用者の 性格の違いを指摘した本が出版されている。

●娯楽メディアとしてのテレビの失墜


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（週刊アスキー「仮想報道」Vol.689）

じつはいろいろある「何とかジャーナリズム」

ジャーナリストというのは、いまや名乗るのがためらわれる言葉になってしまっているが、
その一方、新たなジャーナリズムが次々と生まれている。

●仕方がないから名乗る名称がジャーナリスト

　日本やアメリカのジャーナリズム運動についてこのところ書いてきたが、「ジャーナリズム」とか「ジャーナリスト」が日本のどこに存在しているのかは、けっこうむずかしい話だ。

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（週刊アスキー「仮想報道」Vol.619）

インターネットはマスメディアではない

ネットではいろいろな出来事が無秩序に起こっているように見えるが、
少し引いて眺めてみると、
日米の違いやメディアの性格が浮かび上がってくる。

●報道機関がターゲットになって世論形成が行なわれる

　このところ90年代以降にアメリカで起こったジャーナリズム運動の流れをたどっている。
　報道機関が市民と向き合ってその意見を積極的に採り上げ世論を作る「シビック・ジャーナリズム」という運動は、全米で少なくとも２割の新聞社がやったと報告されている。しかし、コストも手間もかかることからしだいに衰退し、ウェブを使った市民記者の運動に変わっていった。さらにジャーナリズムということを意識しないブログやＳＮＳなどによる情報発信がさかんになって、ＣＧＭ(消費者が生んだメディア)などと呼ばれるようになった。その一方で、新聞の衰退にともなって、ハイパーローカルなメディアが地域の報道を担い始めた。
　アメリカでのこうした流れをたどってみると、日本のウェブで起こっていることがよりはっきり見えてくる。

　シビック・ジャーナリズムは、必要とあれば市民がアクティヴな役割を果たし変化を起こす活動だったが、いまでは報道機関を介さずに行なわれている。こうしたことを象徴する日本での事件は、08年に起こった毎日新聞の英語サイトをめぐる出来事だろう。とんでもない性風俗が日本では一般化しているかのような記事が載っていたことから２ちゃんねるの既婚女性のスレッドなどで批判が始まり、広告主の企業に「電凸」が行なわれて広告掲載が見あわされるまでに拡大していった。

　これと似たことはこの年の前半、韓国でも起こっていた。
　米牛肉の輸入に激しい反発が起き、韓国の三大紙が「冷静な対応」を呼びかけたところ猛反発が起き、広告企業がターゲットになって掲載広告が激減した。
　日本でも韓国でも、「報道機関をよそに」どころか報道機関がターゲットになって世論形成や実力行使が行なわれた。世の中を変える世論形成がマスメディアを経なくても可能であることが、ショッキングな形で実証された。

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（週刊アスキー「仮想報道」Vol.618）

報道機関に絶望したジャーナリズム運動の理論家

90年代のアメリカで燎原の火のように広まったという
パブリック・ジャーナリズムの運動は、
ネットの手荒い洗礼を受けて、意外な展開に‥‥

●ショッキングなシビック・ジャーナリズムのその後

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（週刊アスキー「仮想報道」Vol.616）

原口大臣「問題発言」の意外な文脈

　「あらたにす」のサイトに、「原口大臣「問題発言」の意外な文脈」を寄稿しました。
　大臣会見などの記者会見に、記者クラブ外のフリーランスなどの人が参加できるようになったことがもたらした興味深い現象のように思います。

　また、新聞・テレビを横断したマスメディア・グループに対して牽制することを原口大臣（もしくは民主党政権？）が考えているらしいというのも、今後どうなるのか興味深いところだと思います。

ウェブで成り立つ課金メディア

「ウェブの情報はタダ」とみんなが思うようになり、
ネットでは課金サービスが成り立たないと信じられている。
しかし、かならずしもそうではないのかもしれない。

●いかがわしいネット・ビジネスが秘めている可能性

　　

誕生した大手３新聞社の連合サイトの運命はいかに？

朝日、読売、日経の３紙が事業組合を結成し、
連合サイトをオープンした。
いろいろな思いが交錯しているのが見てとれておもしろい

●今年は、ニュース・サイトが熱い？

「ネットには何でもあり」の時代は終わり？――ユビキュタスネット社会の「情報通信法」

メディアの大再編の引き金を引くかもしれない
「情報通信法」が提案された。
この大胆な法律は、
個人の情報発信にも影響を与える可能性がある。

●政策の変化の源にあるものは‥‥

ネットはテレビをどう呑みこむのか？

　連載を大幅に改稿してアスキー新書で『ネットはテレビをどう呑みこむのか?という本（右の本）にしました。

　内容を簡単に言えば、テレビがネット端末になって、ネットのコンテンツがテレビに溢れる、その過程のすったもんだ、とメディアの未来に関する本です。

　まえがきと目次を載せておきます。

●まえがき――大きな変化を目の前にして